ゲズデ・エズアキンジ，スターリング大学
がんと聞くと、「2人に1人が一生のうちに何らかのがんを発症する」など、怖い数字が頭に浮かびます。しかし、がんの生存率が向上していることを示唆する心強いデータも続々と出されています。例えば、 2018年の最終的な集計によると、がんと診断されてから治療を終えた人は世界で4400万人近くに上ります。これは、がんの診断や治療を経験した人たちにはよい知らせでしょう。
生存率が向上するということは、がん治療の影響を受けながら生活する人が増えることでもあります。その影響のひとつが、がんの再発への不安です。この不安は「がんが再発または進行する可能性に対する恐怖、不安、心配」と定義され、がんと診断された人たちのQOLに影響を与える最も重要な問題の１つであることが多くの研究で確かめられています。
リー・シェパード博士（英国・ノーサンブリア大学）、ローナン・E・オキャロル教授（英国・スターリング大学）、イーモン・ファーガソン教授（英国・ノッティンガム大学）
亡くなった人からの臓器提供によって貴重な命が救われたという美談は枚挙にいとまがありません。実際、1人の臓器提供者（ドナー）は最大9人の人生を変えることができるといわれます。しかし、移植できる臓器は圧倒的に数が足りていません。よって多くの移植待機者が生まれ、中には移植を受ける前に亡くなる人もいます。本記事では臓器提供の意思決定にどのような要因が影響するか考えてみます。
ステファン・ドンブロウスキー、ニューブランズウィック大学（カナダ）
死から遠ざかるウォーキング
歩くことは人間の最も基本的な動作のひとつであり、健康への恩恵は数えきれないほどあります。歩けば歩くほど早死にしにくいというエビデンスがあり、死から（少なくともしばらくの間は）遠ざかることが可能であると考えられます。
ウォーキングと脳卒中の関係
運動としてのウォーキングは、成人期の身体障害の原因として最も多い脳卒中を患う人に特に有益です。脳卒中後に定期的に運動すると脳卒中の再発リスクが減るだけでなく、回復を助け、全般的な機能、健康、ウェルビーイングも向上します。しかし、脳卒中患者は、起きている時間の約75％を座って過ごしており、同年齢の健常者と比べて座っている時間が長いです。ウォーキングは脳卒中後の最も実行しやすい運動であり、95％の人が発作後11週間で歩けるようになります。さらに、脳卒中患者にとって、ウォーキングは身近で楽しく、社交的な身体活動として好まれています。では、脳卒中患者にもっと歩いてもらうにはどうすればよいでしょうか。 (more…)
エイミー・バラデル レスター大学病院NHSトラスト
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に罹患した人々の中には、急性期後にも何らかのつらい症状に4週間以上も悩まされている人がいます。身体的症状（息苦しさ、疲労など）と精神的症状（不安、認知障害など）の両方を経験することが多いようです。このような症状は「COVID-19後遺症」と呼ばれています。
COVID-19後遺症のクリニックで働いた経験から、患者は新たな症状（および症状の結果）をなかなか受け入れることができず、それが自己管理の妨げになっていることがわかりました。彼らは 「COVID-19後遺症」になる前にできていたことや、診断を受けてから自分の人生がいかに悪い方向に変化したかということばかりを口にします。これは、経験の回避（感情、思考、記憶、身体感覚など、望ましくない内的経験を抑制しようとする試みや願望）の表れであり、症状にばかり注意が向いていて症状の役割（自分の行動を変えるための身体指標）を意識しない傾向があることを意味します。これらの経験を受け入れず、今この瞬間を生きることから遠ざかっていると言えます。
さらに、COVID-19で入院した人の25％以上が、退院後6ヵ月経っても抑うつ症状に苦しんでいると報告されています。うつ病は活動の回避（ある活動をしないことを選択すること）と関連していることから、後遺症に悩む人々は自分が大切にしたい行動ができていないと考えられます。 (more…)
マルタ・モレイラ・マルケス NOVA大学（ポルトガル、リスボン）
行動変容プログラムは行動変容のテクニックで構成されます。行動変容テクニックとは、運動量を増やす、禁煙する、服薬を遵守するなど、様々な健康ニーズに応じるために専門家が自由に使えるツールです。一般によく使われるテクニックには、目標設定、セルフモニタリング、行動に関する情報提供、感情の管理などがあります。
多くの専門家は、こうしたテクニックをあえて意識することなく実践していることでしょう。しかし、クライエントや患者の行動変容において最大の支援効果を得るためには、行動変容のテクニックを体系的かつ合理的に使用する必要があります（例えば、以前のブログ記事「意味のる目標を設定する方法」を参照してください）。そのために多忙な専門家は面倒な疑問を解決しなければなりません：
ビクトリア・ウーフ、デヴィッド・フレンチ マンチェスター大学健康心理学センター（英）
従来、医療や健康心理学の分野において、医療従事者は病気の予防を目的として患者に個人的な疾病リスクを伝えてきました。リスクコミュニケーションによって健康行動の変容が促されれば、病気の発症を抑え、治療可能な段階で病気を発見できるはずです。例えば、心血管疾患のリスクを伝えることで、運動習慣や食生活の改善が促され、発症リスクを減らすことができます。しかし、疾病リスクに関する情報提供には考慮したい目的や成果が他にもあります。また、医療従事者と患者や一般市民の目標が必ずしも一致するとは限りません。したがって、リスクコミュニケーションが目指すこととしては、インフォームド・チョイス（情報に基づき患者自らが治療法を選択すること）の促進、適切な感情反応の喚起、行動変容の動機づけなどが含まれます。 (more…)
ヤンネ・カルティアイネン ＆ヤリ・ハカネン、フィンランド産業衛生研究所（フィンランド）
私は仕事のどの部分に対してやる気や魅力を感じ、自分が幸福になるためにとても大事だと思っているのだろう? こうした部分をもっと仕事に取り入れるにはどうしたらよいのだろう?
キャリアが長く専門的な知識も豊富なある看護師は、職場でストレスを感じ、少し退屈し、「マンネリ化」し始めてから、このようなことを自問自答するようになりました。その答えがきっかけとなり、彼女は後輩の指導を始め、仕事に対する能力や同僚とのつながりをより強く感じられるようになるとともに、日々のルーティンに再び意味を見出すことができるようになったのです。仕事のやり方を少し変えただけで彼女の仕事上の幸福感は向上し、しかも病院の運営と効率に支障はありませんでした。むしろ、彼女の同僚たちは、このメンターシップを通じてとてもよくサポートされていると感じ、職場全体の雰囲気も良くなりました。 (more…)
キャサリン・ブラウン、ハートフォードシャー大学 （イギリス）
このブログは、私が大学と地方自治体の公衆衛生部門の両方に籍を置き、研究、介入プログラム開発、評価スキルの活動を実践した経験を一部用いています。
あなたがヘルスサービスの委託、管理、設計、提供のいずれに関わっているとしても、サービスが目標を達成するためにはユーザーに変えてもらいたい動作が少なくとも 1 つはあると思います。これは、サービスの対象となる疾患や、伝染性 (インフルエンザ、Covid-19、結核、性感染症など) または非伝染性 (心臓病、COPD、2 型糖尿病、肥満など) に関係なく、人々の行動が病気の全体的な負担感に影響するからです。しかし、病気になるのは本人のせいで、自分の健康と幸福を守る責任は個人にあると言いたいのではありません。まったくの逆です！私たちの健康は、遺伝的、生物学的、社会的および環境的要因からも影響を受けます。健康の改善と維持のためにはこれらのファクターを考慮することも重要です。
とは言え、疾病予防には私たちの行動が重要なカギを握っていることはCovid-19パンデミック下の世界中の反応を見ても明らかです。社会的/物理的に距離を保つ、定期的な手洗い、手指の消毒、手で顔を触らない、マスクの着用、感染の症状が疑われたら自主隔離、特定の旅行先から戻ったら検疫などが必須とされました。これらのことを十分に多くの人々が実践すると、ウイルスの拡散が最小限に抑えられ、健康状態の改善が見込まれます。
ツザーナ・ダンクリンコヴァ、パヴェル・ヨゼフ・シャファーリク大学（スロバキア）
ほとんどの研究者は研究結果を広めることが研究参加者に対する倫理的責任の１つであるとわかっています (そして研究結果に明確で実用的な意味があることを望んでいます)が、知見を見出してから世間で実施されるまでには長い時間がかかることがあります。科学的知識は日常生活にそのまま応用できるとは限らないからです。もし応用できたとしても、徹頭徹尾システマティックに実施されることはあまりありません。
研究と実践のギャップはなぜ起こるのでしょうか？調査研究、介入方法、および推奨が次々と発表され、医療提供者はその数に圧倒されてしまいます。知見やガイドラインの実践を検討する際には、あなたの現場で本当に役に立つのかどうか考えてください。研究が提示する推奨の前提となっている状況はあなたの置かれた状況に合致していますか。 ガイドライン通りに実施するために必要なものは揃っていますか、それとも不足なリソースやスキルがありますか。患者にはガイドラインを実践するために必要なものがありますか。非常によく設計されたきわめて有望な介入方法であっても、患者と環境が「フィット」しなければ効果はありません。たとえば、スマートフォンやコンピューターを持っていない人やデジタルリテラシーが低い人に e-ヘルス（情報テクノロジーを有効活用したヘルスケアサービス）を勧めても使うのは難しいと言わざるを得ません。
知識の伝達においてもう 1 つの重要なことは、知識を使う人 (患者など) と知識を所有し共有する人 (医療従事者など) との間のコミュニケーションです。どれだけ上手くガイドラインを伝えられたとしても、それが患者にとって意味があり役に立たなければ効果は期待できません。知識を伝達する上でとても重要なのは聴くことです。話を聞いてもらえた人は、自分の知恵を活用して新しい視点で物事を見ることができるようになります。患者やクライアントの話に耳を傾けるほど、彼らの欲求は満たされ、私たちのメッセージは信用され、気に入られ、そして最終的には行動に移されやすくなるのです。このためには、あなたの期待を押し付けず患者の話に積極的に耳を傾け、口を挟まずに十分な時間を与えてください。できるだけオープンクエスチョンを使い、患者のヘルスリテラシーのレベルに合わせ、医学用語は使わないようにしましょう。医学用語を使わなければならない場合は、患者が理解しているかどうかを確認し、もし理解していないようなら用語を丁寧に説明してください。
さらに、あなたが特定の介入を提供するのを妨げる要因は何か、患者が介入を実行するのを妨げる要因は何かについて、自分自身や患者またはクライアントに尋ねる必要があります。変容プログラム、ガイドライン、介入などを成功させるには、事前に障壁となりうるものを検討しておく必要があります。おそらくすべてを洗い出すことはできないかもしれませんが、十分な時間をとって、実行する上で何が問題となりうるか、それはなぜか、どうしたらそれを予防または解決できるかについて患者と一緒に考えてください.。たとえば、患者が食生活を変える決意をした場合、患者が食事を準備するのか、またはレストランや食堂で食事をするのか話してもらってください。家で食事を作る場合、その時間は十分にあるか、時間がないとしたらどうすればよいのか。 レストランや食堂では体に良いメニューが豊富に提供されているのか。潜在的な問題を指摘したり、計画の一環として患者自身に問題を指摘してもらいながら、さまざまなシナリオを一緒に検討するのはとても良いことです。
有効な介入方法を選択し、潜在的な障壁を考慮しながら患者や状況に合わせてプログラムを調整したら、いよいよ実行に移します。介入はできるだけ明確で簡潔にしてください。たとえば、患者に運動の計画を立ててもらう場合は、いつ、どこで、どのように行うかを具体化するように促します。計画がよく練られ焦点が絞られていると行動変容が起こりやすいというエビデンスがあります。
実行すればおしまい、というわけではありません。介入が効果を発揮しているかチェックする必要があります。最後の重要なステップは、今後に活かすため、プログラムの評価とフィードバックを患者にしてもらうことです。患者のフォローを必ず行い、どのくらい実行できているか、何が有効だったかを尋ねるとともに、ガイドラインを遵守したり継続したりする上で何が問題だったか、それはどうしたら解決できるかについて話し合いましょう。
実践に役立つヒント:
1. あなたの現場に適した知見を探しましょう – 適切で有効な情報を見つけ、それが患者や状況に当てはまるか、適しているか評価してください。
2. 効果的なコミュニケーションをとりましょう– 患者と交流しコミュニケーションをとり、患者のニーズについてあなたの考えを押し付けることなく耳を傾けます。
3. 障壁について考え、それについて質問します。何がうまくいかないか、その理由と予防する方法について患者と一緒に考えてください。
4. 介入方法を明確かつ簡潔に計画します。計画的で目的が明確であれば変化が起こる可能性が高くなります。
5. フィードバックを得る- 介入の進み具合についての情報を収集し、それを今後の改善に活かしましょう。
ジュリア・アラン、アバディーン大学（スコットランド）
By Julia Allan, Aberdeen University, Scotland
現代人の生活は多忙を極めている。私たちは、「スイッチがオン」になりっ放しのデジタル世界に住んでいて、仕事から完全にオフになることはめったにありません。多くの人が長時間仕事をしており、最前線で働く医療従事者はその典型と言えます。ヘルスケアの現場では長時間労働と高デマンド（患者からの要求）が当たり前、「通常」勤務の 8 時間を超えて働くことが日常で、そして重い責任が課されています。緊急処置を必要とする患者が次々と来れば、たとえどれだけ忙しくても，何時間も働き詰めだったとしても、医療従事者には医療を提供する義務があります。このように需要がひっ迫しているため医療現場では休憩はごくあたりまえに無視されます。実に 看護師の 10 人に 1 人は十分な休憩を取らず、3 人に 1 人は勤務中に食事休憩をめったに、または全くとらないことが報告されています。
休憩を取らないでいると、トイレに行けないという実際的な不快感をはじめ、健康的な食事をとる機会がなくなる、意気消沈や不満感が高まる、ろくに休まずに長時間勤務することによる認知的変化など、さまざまな悪影響が生じます。
