ンタルヘルスが運動の妨げになるとき:その人の置かれた状況から始めよう

アマンダ・L・リーバー(サウスカロライナ大学、アメリカ) 身体活動は、メンタルヘルスケアの一環としてますます推奨されるようになっています。それには確かな理由があります。定期的な身体活動は、抑うつや不安の症状を軽減し、ウェルビーイングを向上させ、心理療法や薬物療法を補完することが,多くのエビデンスによって裏付けられています。 しかし、メンタルヘルスのために身体活動を促進する際には、実践上の重要な課題があります。メンタルヘルスの不調そのものが身体を動かすために必要な意欲や能力を損なう可能性があるときに、活動的でいることをどう支援すればよいのか、という問題です。 症状そのものが、身体を動かすことへの障壁になるとき 近年の研究では、メンタルヘルスの症状は単に身体活動の障壁となるだけではなく、身体活動に至るプロセスそのものの重要な一部であり、人々が身体を動かそうとする意欲や、実際に身体を動かす能力に影響を及ぼすことが示唆されています。 抑うつ、不安、あるいは強いストレスを抱える人にとっては、症状そのものが身体活動行動を左右する重要な要因となることがあります。抑うつはエネルギーを奪い、日常生活もより大きな負担となり,以前は大切にしていた活動から得られる喜びを減らすことがあります。不安があると、人との交流を伴う場面や慣れない環境、さらには運動に伴う身体感覚そのものまで、不快あるいは脅威に感じられることがあります。そしてストレス状態では,目の前のことに注意が集中するため、長期的な健康について考える余裕がほとんどなくなることがあります。 変化する症状に応じて身体活動を支援する このように、メンタルヘルスの症状は、人々がどのように感じるかだけでなく、メンタルヘルスを向上させる可能性のある行動に実際に取り組めるかどうかにも影響を及ぼします。このことを理解すると,単に身体活動を勧めることから、身体活動への取り組みを支援することへと支援の焦点は変わります。 では、症状が身体活動を難しくしているとき、支援者はどのようにして身体活動の維持を支援したらよいのでしょうか。 まず最初に大切なことは、メンタルヘルスの状態は一定であることのほうがむしろまれであると認識することです。症状は時間とともに変化し、それに伴って、その人が身体活動に取り組める程度も変化します。ある週には活発に身体を動かし、積極的に取り組めていた人でも、翌週には同じ活動をはるかに難しく感じることがあります。こうした変化は、本人の取り組む意欲が欠けているのではなく、症状や置かれている状況が変化していることを反映していることが多いのです。 つまずきを失敗ではなく、情報として捉える このような捉え方をすることで、支援者は身体活動が途切れることを失敗とする考え方を見直すことができます。身体活動が計画どおりにいかなかったとき、それは一つの情報を与えてくれます。なぜその人が計画どおりに実行できなかったのかを問うよりも、何が妨げになったのかを尋ねるほうが有用かもしれないのです。その週の症状を考えると、目標が現実的ではなかったのでしょうか?疲労のために、その活動の負担が大きすぎたのでしょうか?他に優先しなければならないことがあったのでしょうか?あるいはその活動自体が単に楽しくなかったり、圧倒されるように感じられたのではないでしょうか?こうした障壁を理解することにより、身体活動の計画自体を諦めてしまうのではなく、支援者と患者が今後の計画を調整していくことができるのです。 モチベーションや自己コントロールへの依存を減らす 二つ目に重要なのは、支援を全面的にモチベーションに頼るべきではないということです。モチベーションはもともと強まったり弱まったりするものであり、とりわけメンタルヘルスの状態がよくない時期には、その変動は大きくなります。支援者は、身体活動を始めやすく、また継続しやすくするための条件を整える支援をすることができます。 変化するニーズに合わせて身体活動の目標を調整する 柔軟な目標、明確な行動計画、支援的な環境、そして一貫したルーティンを持つと、その時々のモチベーションへの依存を減らすことにつながります。たとえば、目標は症状の変化に対応できるだけの柔軟性をもたせたり、日常生活上のきっかけや機会と身体活動を結びつけるような行動計画を立ててみます。 重要なのは、こうした取り組みは期待値を下げることではないということです。むしろ、進歩が一直線に進むことはほとんどないと認識することです。症状がつらい時期には、ルーティンを続けること、短い散歩をすること、あるいは無理のない方法で身体を動かすことが目標となることもあります。一方、症状が比較的軽い時期には、目標を広げ、身体活動を増やすことができます。 なぜ楽しさが重要なのか 最後に、身体活動を促進するうえでは、楽しさにもっと目を向ける必要があります。最近のエビデンスでは、余暇時間に行う身体活動は、他の場面で行われる身体活動よりもメンタルヘルスとの関連が強いことが示されており、身体活動が行われる状況が重要であることがわかります。楽しいと感じられ、自分にとって意味があり、自ら選んで行う活動は、単に「健康によいから」という理由だけで行う活動よりも、継続しやすく、メンタルヘルスにもより大きな恩恵をもたらす可能性があります。したがって、その人自身が本当に価値を感じられる身体の動かし方を見つけられるよう支援することは、特定の身体活動目標の達成を支援することと同じくらい重要と言えるでしょう。 その人の状況に即して支援する これらの原則を総合すると、「その人の現状に即して支援する」とはどういうことなのかが見えてきます。それは、期待する水準を下げたり、目標を諦めたりすることではありません。変化する症状や状況、そして利用できる機会に合わせて、支援のあり方を調整することなのです。 身体活動は、メンタルヘルスを支える強力な手段となり得ます。しかし、身体活動を勧めることは、あくまでその第一歩にすぎません。支援者にとっての本当の課題(そして機会)は、症状によって身体活動への参加が難しくなったときにも、その人が身体活動とのつながりを維持できるよう支援することにあります。その人の現状に即して支援し、状況の変化に合わせて支援を調整し、つまずきを学びの機会として捉えることは、身体活動を勧めることと同じくらい重要です。 実践に役立つヒント 1.一貫性ではなく、変動することを前提にする メンタルヘルスの症状、モチベーション、エネルギーの程度は、時間とともに変化します。身体活動については、着実に一直線に進歩することを期待するのではなく、週ごとに調整する必要があるものとして話し合いましょう。 2.つまずきを失敗ではなく、情報として捉える 身体活動が計画どおりにできなかったときには、何が妨げになったのかを検討します。現在の症状を考えると、目標が現実的ではなかったのでしょうか。他に優先すべきことがあったのでしょうか。環境上の障壁があったのでしょうか。あるいは、活動を楽しめないという問題があったのでしょうか。こうしたことから得られた気づきを、計画そのものを諦めるのではなく、今後の計画をより適切なものにするために活用します。 3.モチベーションだけに頼らない計画を立てる 特に調子の悪い日にも身体活動を始めやすくするために、簡単なルーティンやきっかけ、行動計画を見つけられるよう支援します。目標はモチベーションを最大限に高めることではなく、自己コントロールへの依存を減らすことです。 4.活動を増やすことよりも、まず取り組み続けることを優先する メンタルヘルスの状態がよくない時期には、ガイドラインで示された身体活動量を達成することよりも、身体活動に何らかの形で取り組み続けることが重要な場合があります。短い散歩、いつものルーティン、あるいは無理なくできる身体の動かし方でも、自信を保ち、今後の進歩に向けた土台をつくることができます。 5.「楽しさ」を治療の目標にする 自分にとって意味があり、満足感や楽しさを感じられる活動は、長期的に継続しやすくなります。理論上もっとも望ましいと思われる活動だけに焦点を当てるのではなく、その人自身が本当に価値を感じられる身体の動かし方を見つけられるよう支援しましょう。 Translated by: Naomi Yoshitake

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座る時間を減らそう:小さな変化が大きな違いを生む

ゾフィア・シュチュカ SWPS大学(ポーランド)/ディーキン大学(オーストラリア) 座位行動:単なる「運動していない」状態ではない 身体活動を増やすことの健康効果は広く知られています。しかし、私たちは「座位行動」にも同じくらい注意を向けているでしょうか? 座位行動とは、日中、座ったり横になったりするなど、身体がほとんどエネルギーを消費しない状態のことを指します。重要なのは、座位行動は身体活動量が少ないことと同じではない、という点です。たとえば、毎朝30分ジョギングをしていても、その後の時間の大半を職場や自宅で長時間座って過ごしている場合があります。これは、定期的な運動をしているにもかかわらず長時間座り続ける生活を送っている状態であり、「アクティブなカウチポテト(活動的な座りがち生活者)」現象と呼ばれることがあります。世界保健機関(WHO)の最新ガイドラインでは座位行動を減らすことと身体活動を増やすことはどちらも重要で、両方合わせて取り組むべきものとされています。

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1回の診療を有意義に: 医療現場における運動の推進

アマンダ・デイリー ラフバラー大学(イギリス) イギリスとアイルランドでは、Making Every Contact Count(1回の診療を有意義に)というイニシアチブの下、医療従事者と患者の間で毎日何千回も行われる医療相談を健康的な行動変容を促す場として活用する試みを実施しています。 具体的には、Making Every Contact Countでは、医療従事者が日常診療の機会を使って患者に簡単な健康行動変容の介入を容易に実施できるような仕掛けを作っています。Making Every Contact Countのようなアプローチの成功のカギを握るのは、医療従事者が日々の診療の中でこうした話題を積極的に取り上げる意欲があるかどうかです。Making Every Contact Countはすべての人を対象にしており、特定の医療従事者、医療サービス、患者に限定されるものではありません。 したがって、Making Every Contact Countはすべての患者が診療の中でサポートを受けられるようなインクルーシブ・アプローチをとっており、健康格差の縮小につながる可能性があります。

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「ちょっと散歩しない?」―脳卒中後のウォーキングのための二者単位での行動変容支援

ステファン・ドンブロウスキー、ニューブランズウィック大学(カナダ) 死から遠ざかるウォーキング 歩くことは人間の最も基本的な動作のひとつであり、健康への恩恵は数えきれないほどあります。歩けば歩くほど早死にしにくいというエビデンスがあり、死から(少なくともしばらくの間は)遠ざかることが可能であると考えられます。 ウォーキングと脳卒中の関係 運動としてのウォーキングは、成人期の身体障害の原因として最も多い脳卒中を患う人に特に有益です。脳卒中後に定期的に運動すると脳卒中の再発リスクが減るだけでなく、回復を助け、全般的な機能、健康、ウェルビーイングも向上します。しかし、脳卒中患者は、起きている時間の約75%を座って過ごしており、同年齢の健常者と比べて座っている時間が長いです。ウォーキングは脳卒中後の最も実行しやすい運動であり、95%の人が発作後11週間で歩けるようになります。さらに、脳卒中患者にとって、ウォーキングは身近で楽しく、社交的な身体活動として好まれています。では、脳卒中患者にもっと歩いてもらうにはどうすればよいでしょうか。

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