メンタルヘルスが運動の妨げになるとき:その人の置かれた状況から始めよう

アマンダ・L・リーバー(サウスカロライナ大学、アメリカ) 身体活動は、メンタルヘルスケアの一環としてますます推奨されるようになっています。それには確かな理由があります。定期的な身体活動は、抑うつや不安の症状を軽減し、ウェルビーイングを向上させ、心理療法や薬物療法を補完することが,多くのエビデンスによって裏付けられています。 しかし、メンタルヘルスのために身体活動を促進する際には、実践上の重要な課題があります。メンタルヘルスの不調そのものが身体を動かすために必要な意欲や能力を損なう可能性があるときに、活動的でいることをどう支援すればよいのか、という問題です。 症状そのものが、身体を動かすことへの障壁になるとき 近年の研究では、メンタルヘルスの症状は単に身体活動の障壁となるだけではなく、身体活動に至るプロセスそのものの重要な一部であり、人々が身体を動かそうとする意欲や、実際に身体を動かす能力に影響を及ぼすことが示唆されています。 抑うつ、不安、あるいは強いストレスを抱える人にとっては、症状そのものが身体活動行動を左右する重要な要因となることがあります。抑うつはエネルギーを奪い、日常生活もより大きな負担となり,以前は大切にしていた活動から得られる喜びを減らすことがあります。不安があると、人との交流を伴う場面や慣れない環境、さらには運動に伴う身体感覚そのものまで、不快あるいは脅威に感じられることがあります。そしてストレス状態では,目の前のことに注意が集中するため、長期的な健康について考える余裕がほとんどなくなることがあります。 変化する症状に応じて身体活動を支援する このように、メンタルヘルスの症状は、人々がどのように感じるかだけでなく、メンタルヘルスを向上させる可能性のある行動に実際に取り組めるかどうかにも影響を及ぼします。このことを理解すると,単に身体活動を勧めることから、身体活動への取り組みを支援することへと支援の焦点は変わります。 では、症状が身体活動を難しくしているとき、支援者はどのようにして身体活動の維持を支援したらよいのでしょうか。 まず最初に大切なことは、メンタルヘルスの状態は一定であることのほうがむしろまれであると認識することです。症状は時間とともに変化し、それに伴って、その人が身体活動に取り組める程度も変化します。ある週には活発に身体を動かし、積極的に取り組めていた人でも、翌週には同じ活動をはるかに難しく感じることがあります。こうした変化は、本人の取り組む意欲が欠けているのではなく、症状や置かれている状況が変化していることを反映していることが多いのです。 つまずきを失敗ではなく、情報として捉える このような捉え方をすることで、支援者は身体活動が途切れることを失敗とする考え方を見直すことができます。身体活動が計画どおりにいかなかったとき、それは一つの情報を与えてくれます。なぜその人が計画どおりに実行できなかったのかを問うよりも、何が妨げになったのかを尋ねるほうが有用かもしれないのです。その週の症状を考えると、目標が現実的ではなかったのでしょうか?疲労のために、その活動の負担が大きすぎたのでしょうか?他に優先しなければならないことがあったのでしょうか?あるいはその活動自体が単に楽しくなかったり、圧倒されるように感じられたのではないでしょうか?こうした障壁を理解することにより、身体活動の計画自体を諦めてしまうのではなく、支援者と患者が今後の計画を調整していくことができるのです。 モチベーションや自己コントロールへの依存を減らす 二つ目に重要なのは、支援を全面的にモチベーションに頼るべきではないということです。モチベーションはもともと強まったり弱まったりするものであり、とりわけメンタルヘルスの状態がよくない時期には、その変動は大きくなります。支援者は、身体活動を始めやすく、また継続しやすくするための条件を整える支援をすることができます。 変化するニーズに合わせて身体活動の目標を調整する 柔軟な目標、明確な行動計画、支援的な環境、そして一貫したルーティンを持つと、その時々のモチベーションへの依存を減らすことにつながります。たとえば、目標は症状の変化に対応できるだけの柔軟性をもたせたり、日常生活上のきっかけや機会と身体活動を結びつけるような行動計画を立ててみます。 重要なのは、こうした取り組みは期待値を下げることではないということです。むしろ、進歩が一直線に進むことはほとんどないと認識することです。症状がつらい時期には、ルーティンを続けること、短い散歩をすること、あるいは無理のない方法で身体を動かすことが目標となることもあります。一方、症状が比較的軽い時期には、目標を広げ、身体活動を増やすことができます。 なぜ楽しさが重要なのか 最後に、身体活動を促進するうえでは、楽しさにもっと目を向ける必要があります。最近のエビデンスでは、余暇時間に行う身体活動は、他の場面で行われる身体活動よりもメンタルヘルスとの関連が強いことが示されており、身体活動が行われる状況が重要であることがわかります。楽しいと感じられ、自分にとって意味があり、自ら選んで行う活動は、単に「健康によいから」という理由だけで行う活動よりも、継続しやすく、メンタルヘルスにもより大きな恩恵をもたらす可能性があります。したがって、その人自身が本当に価値を感じられる身体の動かし方を見つけられるよう支援することは、特定の身体活動目標の達成を支援することと同じくらい重要と言えるでしょう。 その人の状況に即して支援する これらの原則を総合すると、「その人の現状に即して支援する」とはどういうことなのかが見えてきます。それは、期待する水準を下げたり、目標を諦めたりすることではありません。変化する症状や状況、そして利用できる機会に合わせて、支援のあり方を調整することなのです。 身体活動は、メンタルヘルスを支える強力な手段となり得ます。しかし、身体活動を勧めることは、あくまでその第一歩にすぎません。支援者にとっての本当の課題(そして機会)は、症状によって身体活動への参加が難しくなったときにも、その人が身体活動とのつながりを維持できるよう支援することにあります。その人の現状に即して支援し、状況の変化に合わせて支援を調整し、つまずきを学びの機会として捉えることは、身体活動を勧めることと同じくらい重要です。 実践に役立つヒント 1.一貫性ではなく、変動することを前提にする メンタルヘルスの症状、モチベーション、エネルギーの程度は、時間とともに変化します。身体活動については、着実に一直線に進歩することを期待するのではなく、週ごとに調整する必要があるものとして話し合いましょう。 2.つまずきを失敗ではなく、情報として捉える 身体活動が計画どおりにできなかったときには、何が妨げになったのかを検討します。現在の症状を考えると、目標が現実的ではなかったのでしょうか。他に優先すべきことがあったのでしょうか。環境上の障壁があったのでしょうか。あるいは、活動を楽しめないという問題があったのでしょうか。こうしたことから得られた気づきを、計画そのものを諦めるのではなく、今後の計画をより適切なものにするために活用します。 3.モチベーションだけに頼らない計画を立てる 特に調子の悪い日にも身体活動を始めやすくするために、簡単なルーティンやきっかけ、行動計画を見つけられるよう支援します。目標はモチベーションを最大限に高めることではなく、自己コントロールへの依存を減らすことです。 4.活動を増やすことよりも、まず取り組み続けることを優先する メンタルヘルスの状態がよくない時期には、ガイドラインで示された身体活動量を達成することよりも、身体活動に何らかの形で取り組み続けることが重要な場合があります。短い散歩、いつものルーティン、あるいは無理なくできる身体の動かし方でも、自信を保ち、今後の進歩に向けた土台をつくることができます。 5.「楽しさ」を治療の目標にする 自分にとって意味があり、満足感や楽しさを感じられる活動は、長期的に継続しやすくなります。理論上もっとも望ましいと思われる活動だけに焦点を当てるのではなく、その人自身が本当に価値を感じられる身体の動かし方を見つけられるよう支援しましょう。 Translated by: Naomi Yoshitake

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持続する困難への適応に関する統合モデル(Integrative Model of Adjustment to Continuous Challenges : IMACC):生物心理社会的な適応を理解し、支援する

リス・ドライヤー・ハモンド(デンマーク・オールボー大学)、クリスティアン・カールセン・ハンセン、マルティン・レームクール・クリステンセン(デンマーク・北ユラン地域保健サービス難民リハビリテーションセンター)、シャロット・グリントボー(デンマーク・オールボー大学) 病気を発症したり、重大でネガティブな出来事を経験した後は、生活がもとの状態に戻らないことが少なくありません。持続する困難を抱える人々の課題としては、症状を管理するだけではなく、変化した生活に適応することも含まれます。この適応プロセスが滞ると、不安やうつ、健康状態の悪化、医療サービスの利用増加につながることがあります。持続する困難への適応がどの程度うまくいくかについての推計は、測定方法により大きく幅がありますが、適応が不十分な人の割合は16.9〜62%、適応が良好な人の割合は13〜36.3%とされています。現在、世界では10億人以上が複数の持続する困難を抱えながら生活しています。そのうち最大3分の2が適応に困難を抱えているとすれば、持続する困難への適応支援を改善することは喫緊の課題と言えます。 適応とは、医療上の指示を守るだけではなく、また健康行動を行うだけでもありません。持続する困難への適応に関する統合モデル(The Integrative Model of Adjustment to Continuous Challenges[旧称 慢性疾患への適応]:IMACC)は、人が経験する生物心理社会的な適応プロセスを説明する理論モデルです。IMACCは2型糖尿病に関する研究をもとに開発され、その後、成人期発症てんかんへの適用可能性が検証されました。IMACCを本人との対話の中で活用することで、以下に述べるように、本人の適応プロセスを直接理解する手がかりになります。 適応とは、生涯にわたる日常のプロセスです。生活が変われば、私たちもそれに合わせて変化します。しかし、生活に起きたネガティブな変化に適応することは困難なことが少なくありません。IMACCでは、新たな状況の中で日常生活をできる限り機能させるには、もはや役に立たなくなった考え方や行動を変えることが必要になる場合があると考えています。こうした変化を「適応課題」と呼びます。適応課題がうまく解決されると、より良好な適応、より機能的な日常生活、そして肯定的なアイデンティティの変化につながります。一方、変化を妨げる障壁があると、適応プロセスが停滞し、長期的には不十分な適応、心身の健康悪化、否定的なアイデンティティの変化につながるおそれがあります。 IMACCの構造 IMACCは相互に関連する3つのレベルで構成されています。 レベル1:パーソナリティと生活上の変化 。これまでのパーソナリティ、信念、行動に焦点を当て、それらが適応プロセスを妨げる要因となるのか、あるいは適応を支える強みとなるのかを考えます。また、適応を必要とするきっかけとなったネガティブなライフイベントに関連して経験した出来事も、適応プロセスに影響を与える可能性があります。その影響には、医療上の出来事などのネガティブなものもあれば、周囲からのサポートなどのポジティブなものもあります。 レベル2:継続する適応サイクル。 適応課題に関する5つの領域で構成されます。長期的な病や障害に直面した人は、まず現状把握から始めます。怒りやショックなどの初期の感情反応を処理しながら、生活を再びうまく営めるようにするために何を変える必要があるかを見つけていきます。このプロセスでは、適応への動機づけを育てることが重要です。 次に学習の段階へと移行します。病気について、そして利用可能な選択肢についての知識を得たり、自己管理やコーピングのスキルを習得したりします。この段階では、生活や他者に対する新たな態度を育てることが重要になります。環境も重要な役割を果たします。家族、職場、医療従事者、およびより大きな環境が適応に影響を与えます。本人が周囲の環境や自分自身の生活上の役割をどのように認識しているかも影響します。 適応が進むにつれて、手放すことに取り組む必要が生じます。過去の生活機能や、もはや実現が難しくなった夢や計画の喪失に対処します。新たな状況で役に立たなくなった態度や行動を手放す必要があるかもしれません。やがて、変化のひとつひとつについて受容と統合のプロセスを経て、新しい生き方を日常生活に組み込み、維持していくことができるようになります。 重要なのは、変化が必要な問題に対して、本人が適応サイクルを移行していくという点です。複数の領域が同時に動いていることがあります。 レベル3:維持サイクル。 困難な場面で起きうることがあります。これは古典的な認知行動的な維持サイクルですが、ここで特徴的なのは、本人の認知に、「現状把握」または「学習」(適応プロセスのどこで停滞しているかによる)、「手放すこ」と、および「環境」の間で葛藤がみられることです。典型的な例として、セルフケアの重要性を学ぼうとしているにもかかわらず、「悪い母親」「悪い妻」になることへの恐れから、料理や家事をする人という役割を手放せない女性が挙げられます。自分自身を大切にすること(根底にある態度)よりも、親密な関係を維持すること(社会的な環境)の方が本質的に重要と感じているのです。 実践に役立つヒント 意味のある目標を見つける: 日常生活のどのような変化がプラスの違いをもたらすか(例:健康行動の変容)について考えてもらいます。その変化を日常のルーティンにどのように組み込めるかを話し合います。具体的な詳細(時間・場所など)を明確にすることで、取り組みやすくなります。そして、その変化を実現することが本人にとってどのような意味を持つか、また変化しなかった場合にどのような意味を持つかを尋ねましょう。意味のある目標は動機づけを高めます。 障壁に取り組む: 変化の実行計画を見直し、困難があれば正常化します。生活を変えようとした最近の試みについて話し合い、根底にある価値観や態度(例:「自分より先に他者を助けなければならない」「休む前に仕事を終わらせなければならない」)に耳を傾けます。 他者の役割を考慮する: 生活の変化が親密な関係にどのような影響を与えると思うかを本人に尋ねます。たとえば、セルフケアを改善する必要があるために他者のためにできることが減る場合、その結果どうなると思うかを聞きます。アイデンティティへの影響(例:生活上の役割の変化)についても考えます。周りの人がどう思い、何を言い、どう行動すると思うか尋ねましょう。 変化の交渉を支援する: 本人が他者と話し合わなければならないことは何でしょうか。自分の推測だけで判断するのではなく、その変化が相手にとってどのような意味を持つのか、本人から尋ねてみる必要があるかもしれません。日常のルーティンの調整について話したり、自分のニーズを伝えるスキルを高めたりすることも必要かもしれません(例:日によって変わる痛みの程度について、他者に今日どの程度のことを期待できるかを伝えるなど)。 基本的なボディ・アウェアネスを高める: 身体的な症状や感覚を理解し、それが何を意味するか、セルフケアのヒントとして活用する方法を学ぶ支援をします。行動変容に伴うストレスや、生活の変化が親密な関係に与える影響に対処できるよう助けましょう。 Translated by: Naomi Yoshitake

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エイジズムに挑む:高齢者の活動性と健康を支える実践

アイナ・シャラバエフ(グルノーブル・アルプ大学、フランス) 前回の記事でも述べたように、65歳以上の人にとって定期的な運動が健康に大きな効果をもたらすことは広く知られています。世界保健機関(WHO)は、どの種類の活動をどの程度行うと健康効果があるかについて明確なガイドラインを提示しています。しかしながら、現実には高齢者の活動量は世界的に見て全年齢層の中で最も低い水準にとどまっています。

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アクセプタンス・コミットメント・セラピー: COVID-19後遺症を抱える人への有望なアプローチとして

エイミー・バラデル レスター大学病院NHSトラスト COVID-19後遺症とは何か知っていますか? 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に罹患した人々の中には、急性期後にも何らかのつらい症状に4週間以上も悩まされている人がいます。身体的症状(息苦しさ、疲労など)と精神的症状(不安、認知障害など)の両方を経験することが多いようです。このような症状は「COVID-19後遺症」と呼ばれています。 私の経験では… COVID-19後遺症のクリニックで働いた経験から、患者は新たな症状(および症状の結果)をなかなか受け入れることができず、それが自己管理の妨げになっていることがわかりました。彼らは 「COVID-19後遺症」になる前にできていたことや、診断を受けてから自分の人生がいかに悪い方向に変化したかということばかりを口にします。これは、経験の回避(感情、思考、記憶、身体感覚など、望ましくない内的経験を抑制しようとする試みや願望)の表れであり、症状にばかり注意が向いていて症状の役割(自分の行動を変えるための身体指標)を意識しない傾向があることを意味します。これらの経験を受け入れず、今この瞬間を生きることから遠ざかっていると言えます。 さらに、COVID-19で入院した人の25%以上が、退院後6ヵ月経っても抑うつ症状に苦しんでいると報告されています。うつ病は活動の回避(ある活動をしないことを選択すること)と関連していることから、後遺症に悩む人々は自分が大切にしたい行動ができていないと考えられます。

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クリニックの外でカウンセリングを行う:モバイルテクノロジーの有望性

エゴン・デジョンキア& ピーター・カペンス、 ルーヴェン大学(ベルギー) カウンセリングや心理療法の多くは、今も主としてカウンセリングルームの中で行われています。でも、カウンセリングルームを出た後で、患者は自身の問題と対峙し、良くなる機会を見つけ、カウンセリング・セッションで学んだことを実践するのに苦労することがあります。日常生活で起きていることに直接アクセスすることはカウンセリングに非常に有益であるという知見があります。そのような直接的な情報は、介入方法を決めたり、カウンセリングと実生活のギャップを効果的に埋めたりするのに役立ちます。

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家での時間を健康的に過ごそう

フェデリカ・ピカリエッロ,ロナ・モス=モリス キングス・カレッジ・ロンドン(イギリス) COVID-19の爆発的な流行から数週間もしないうちに世界中で日常生活は様変わりし、未来は不確実なものとなりました。行動変容(すなわち、自主隔離、ソーシャル・ディスタンス、検閲)を直ちにかつ広範に行うことによりCOVID-19の感染スピードを遅らせることが喫緊の課題であるだけでなく、精神的・身体的ウェルビーイングへの影響を考慮することで早期介入を可能にし、長期的な影響を緩和する必要があります。 迅速なレビューにより、隔離が心理的に悪影響を及ぼし、しかもその影響は長期にわたることが明らかにされました。隔離期間の長期化、感染への恐怖、感染を疑わせるような身体症状へのとらわれ、フラストレーション、退屈、スティグマ、現実的な問題などが、隔離がもたらす心理的悪影響の重要な要因として挙げられました。ポジションペーパーは、パンデミックの影響を正確に評価し、これらの影響を軽減するなど、メンタルヘルス研究の優先事項を列挙しています。また、個人がウェルビーイングを維持するための最適な生活を実現しやすくすることの重要性も指摘しており、これはCOVID-19対策として必要とされる推奨行動の後押しにもなることが期待されています。 この事態を予期して、私たちキングス・カレッジ・ロンドンの健康心理学部門は市民参加型のイベントを開催し、COVID-19パンデミック時に健康心理学の理論とエビデンスを用いて健康とウェルビーイングを維持する方法を解説しました。この記事では、身体的・精神的ウェルビーイング向上のために重要な4つのポイントを紹介します。 1)家での新しい健康的な日常の確立、2)症状のモニタリングの有益なバランス、3)新しいつながり方や余暇活動、4)不確実性の管理です。 1) 家での新しい健康的な日常を確立する COVID-19の流行を阻止するための措置は日常生活を根本から変えました。従来の時間軸や外からのプレッシャーがなくなり、新しい日常に適応し、時間を管理することが大変になりました。しかしこのような変化は健康的な日常を新たに作り出す機会でもあり、パンデミックの中で心身ともに健康を保つための鍵となります。 運動、座位行動、睡眠、食事、飲酒に関しては明確な推奨事項が出されています。健康的な食事と運動の促進に効果的な手法をレビューした最近の研究では、セルフモニタリングと目標設定など、2つ以上の手法を組み合わせることが重要であることが確認されています。目標については、「何を」「いつまでに」を具体的にすることも重要です。 例えば、「お酒を飲まない日を3日作る」という目標よりも「月曜日、火曜日、木曜日はお酒を控える」という目標の方が実行しやすいです。 2)症状モニタリングを適切に行う 症状をモニタリングし、咳や発熱が続くようであれば自主隔離することも、パンデミック対策として用いられています。このような状況では、身体感覚を気にして症状がないか身体をスキャンし続けてしまうのはごく自然なことです。しかし、約80%の人が1ヶ月に2つ以上の症状を経験しており、とくに呼吸器系の症状は極めてありふれた症状です。日々の身体症状は、ストレスに対する身体の逃避・闘争反応である可能性があります。そのため、ある程度の不安は感染対策の動機付けとなるため有用ですが、不安が強すぎてしまうと身体症状が悪化し、日常生活に支障をきたすことがあります。思考や感情に注意し、身体の症状から他の活動に注意をそらすことは、症状のラベル付けや再解釈(例えば、息苦しさはストレスのせいかもしれない)と同様に有効です。また、ストレスによって症状が悪化している場合は、リラクゼーションのエクササイズが不安解消に役立つこともあります。ただし実際にCOVID-19の症状がある場合は自主隔離し、重症化した場合は医師の診察を受けることが重要であるため、ありふれた症状なのか治療を要するかを適切に判断することは難しいところです。 3) 新しいつながり方や余暇活動を実践する ロックダウンを意味するソーシャル・ディスタンスという言葉は皮肉と言わざるを得ません。物理的な距離を保ちつつ、社会的なつながりを保つ方法を見つける必要があるからです。社会的孤立や孤独は死亡率や入院率の上昇と関係があります。そのため、自宅にいながら遠隔で友人や家族と連絡を取り合うこと、家族と一緒の時間を過ごすこと、余暇活動を行うことなどが、隔離中の重要な対処法として報告されました。 4) 不確実性を管理する 将来どうなるのか、いつ元の生活に戻れるのかといった不安は誰もが持っています。ポジティブな感情もネガティブな感情も生活の一部です。現在の状況に対して心配、恐れ、不安を抱くことは極めて妥当な反応です。ラス・ハリス博士はアクセプタンス・コミットメント・セラピー(ACT)の世界的に有名な臨床家であり、現在の不確実性にうまく対処するための戦略としてとても役立つ情報を挙げています。例えば、あなたが悩んでいる考え(例:「ロックダウンで家族に会えない」)を思い浮かべ、その考えに30秒間集中します。次に、この思考を「私は・・・と考えている」というフレーズの中に入れ、これに30秒間集中します。最後に、この思考を「私は・・・と考えていることに気付いている」というフレーズの中に入れ、これに30秒間集中します。一つずつ進むごとに、思考との距離が広がっていることに気づくでしょう。 実践に役立つヒント – 運動や座位行動、睡眠のサイクル、食事、飲酒についてモニタリングすることを勧めるとともに、SMART目標(Specific, Measurable, Achievable, Realistic, and Timely:具体的、測定可能、達成可能、現実的、明確な期限)を用いて行動変容を起こすことで、家庭での有益なルーチンを再構築したり、新たに作り上げる支援をしましょう。 – 困難で不確実な状況に対する適切な反応として怒り、罪悪感、フラストレーション、恐怖、不安、悲しみなどのネガティブな感情を肯定します。 – 仕事や家事を離れ、楽しくてリラックスできるような活動を優先することの重要性を伝えましょう。新しいことを学んだり、普段は時間が取れないような趣味を再発見したりすることを勧めます。現在のように家にいる時間が長いときに、パソコン画面を見る代わりにどんなことができるかを創造的に考えてみる必要がありそうです。 その他の役立つヒントはこちらをご覧ください。

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