高齢期の身体活動:どのくらいやればよいのか?

7目標設定, 動機づけ面接, セルフモニタリング

アン・ティーデマン、シドニー大学(オーストラリア)

「活動不足はすべての人間の健康を損なうが、体を動かしたり計画的な運動を行うことはそれを防ぎ、さらに維持する」—プラトン、紀元前400年

身体活動を習慣化することが健康とウェルビーイングにとって重要であることは、昔から知られています。しかし、健康増進のメッセージは子どもや若者を対象とすることが多く、65歳以上の人々の身体活動の重要性にはあまり焦点が当てられていません。しかし、日々の生活で体を動かすことは高齢期にこそ重要なのです。

WHO「健康のための身体活動に関する国際勧告」では、65歳以上の人は1週間を通して、中強度の身体活動を少なくとも150分行う、または高強度の身体活動を少なくとも75分行う、または中強度と高強度の活動を組み合わせてこれらと同等の活動を行うことを推奨しています。さらに、転倒予防やバランス能力向上のための身体活動を3日以上行うこと、筋力トレーニングを週に2回以上行うことが推奨されています。このように健康増進につながる身体活動量に関しては明確な勧告があるにもかかわらず、世界人口の約3分の1が運動をしておらず、中でも高齢者の不活発状態はとても深刻です。

ガイドラインが推奨する活動量までは達成できなくても、何か少しでも行動することは、全く何もしないよりもはるかに価値があります。身体活動には、運動教室に加え、アクティブな移動手段、ガーデニング、家のメンテナンスなど、さまざまな種類があります。まずは無理のない範囲で小さなことから始め、徐々に活動量や強度を増やしながら、楽しめるものを選ぶことが、継続するための最善の方法です。 すでにランニングやボート漕ぎ、サイクリングなどの運動に積極的に取り組んでいる人は、年齢を気にせず、健康状態が許す限り、続けて構いません。

高齢になると転倒のリスクが高まり、65歳以上の約3人に1人が毎年転倒を経験するとされています。転倒は、高齢者本人やその家族に深刻で長期的な影響を及ぼし、時には入所型介護施設への入居を余儀なくされることもあります。しかし、転倒は必ずしも避けられないものではありません。定期的にタンデムウォーキング(綱渡りのように片足のつま先ともう片方の踵をつけながら一直線に歩く方法)や、座位から立位への運動を繰り返し行うことで、バランス感覚を養い、転倒を予防することができます。

経済的、身体的、社会的、または実際的な理由など、高齢者には活動的になることを妨げる特有のハードルがあります。しかし、中には日々の身体活動を記録できる電子機器を活用し、運動への意識を高めたり、モチベーションを維持している人もいます

身体活動の目標を達成する上で、特に支援が必要な人もいます。ヘルスコーチングという指示的アプローチは、行動変容を促進する戦略として、動機づけ面接技法や問題解決型の目標設定などを提供しています。60歳以上の身体活動に関するヘルスコーチングの効果を分析したシステマティックレビューでは、このアプローチが身体活動を有意に向上させることが明らかになりました。

目標設定は、身体活動の変化を促進するための効果的な戦略の一つです。目標を定めることで、達成への切迫感が生まれ、望ましい変化を実現するための時間とエネルギーを注ぐモチベーションが高まります。その効果を最大限に引き出すコツは、目標は自己管理型であること、S.M.A.R.T.(具体的:Specific、測定可能:Measurable、達成可能:Attainable、関連性:Relevant、適時性:Timely)であることが必要です。

身体活動への参加がもたらす社会的な利点は、高齢者にとって特に重要であることがよくあります。グループでの運動をしたい人には、さまざまな選択肢があります。たとえば、多くの地方自治体には無料のウォーキンググループがあり、楽しく社交的に身体を動かす場が提供されています。また、運動に積極的に取り組みたい方には、Parkrun がおススメです。世界各地の1,700以上の会場で毎週開催される、無料の5kmのタイム計測付きランニング(またはウォーキング)イベントです。

身体活動に関するメッセージは、年齢を問わずシンプルです。何かをすることは、何もしないよりもずっと価値があり、たとえ少しずつでも健康増進へとつながるのです。

実践につながるヒント

  1. 健康とウェルビーイングを向上させるために、身体活動をすべての予防/治療計画に組み込みましょう。
  2. エレベーターではなく階段を使ったり、可能であれば車ではなく歩いて買い物に行くように勧めましょう。
  3. 初めて運動を始める高齢者は、楽しめる活動を選び、無理のない範囲からスタートし、徐々に持続時間や強度を高めていくことが大切です。
  4. 高齢者の転倒リスクを減らすには、バランスを鍛えるような立位での運動が特に有効です。
  5. 高齢者が身体活動を増やし、それを維持するためには、目標設定、アクティビティトラッカーの利用、さらにはヘルスコーチングを取り入れることを提案しましょう。
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診察時に体重を話題にする方法

ジェーン・オグデン(英サリー大学)

体重の話を診察の場で取り上げることはとても難しいテーマです。のどの痛みで来院したときも、子宮頸がんの検診でも、心臓の不調が心配で受診したときでさえ、毎回のように「少し痩せたほうがいいですよ」と言われ、すっかり辟易している人がいます。こうした人の中には、長いこと医療現場で体型に基づく偏見を経験してきており、結局は体型しか見てもらえないと感じている人も少なくありません。一方で、自分の体重を問題だと思ったことがなく、その話をされて初めて驚いたり、侮辱されたように感じる人もいます。あるいは単に「そんな話は聞きたくない」と思って、医師の話に耳を閉ざしてしまう人もいます。「あなたに何がわかるの? 痩せてる/太ってる/若すぎる/年を取りすぎてるじゃないか」と、医師に反発を抱く場合もあれば、「科学なんていつも間違っている」といった不信感を示す人もいます。だからこそ体重の話題を取り上げる際には、「いつ」「どのように」「何を」伝えるのかについて、細心の注意と配慮が欠かせません。

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Self-efficacy: The “can-do” belief that lets people change their lifestyles

By Ralf Schwarzer, Freie Universität Berlin, Germany and SWPS University of Social Sciences and Humanities, Poland

Changing behavior may often be desirable but difficult to do. For example, quitting smoking, eating healthily and sticking to a physical exercise regimen all require motivation, effort, and persistence. While many psychological factors play a role in behavior change, self-efficacy is one of the most important.

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他者をケアすることを語るイリーナ・トドロヴァ(ブルガリア・ソフィア健康心理学研究センター)

By Irina Todorova, Health Psychology Research Center in Sofia, Bulgaria

大切な人が高齢で、しかもフレイル(加齢に伴う虚弱状態)にある場合には、そのケアはやりがいを感じる反面、困難や戸惑いも多く、満足感といら立ちの両方を伴う複雑な経験となります。医学の進歩により、人々はより長く、より健康に生きられるようになり、加齢に伴う認知機能の低下を遅らせることも可能になっています。こうしたなかで、高齢の家族をどのようにケアするか、また老い、認知症、ケアの意味づけは、文化的背景によって異なります。多くの人は地域社会の一員として自宅で老いを重ねていきますが、それは高齢者本人だけでなく、家族のさまざまな世代にとっても心理社会的に良い影響をもたらします。一方で、健康状態が低下している人をケアすることは、身体的負担やストレス、徐々に衰えていくことに伴う悲嘆、さらには経済的困難が伴うことがあります。

ナラティブ健康心理学は、人々が日常を実際に生きて経験していることや、その意味づけを、特にストーリーテリング(物語ること)を通して理解しようとするアプローチです。とりわけ、健康や病気、そしてそれに伴うアイデンティティの変化を理解するために用いられます。物語を通して、人は予期せぬ「人生の連続性の中断」に意味を見出し、過去・現在・未来を結びつけながら、変化した自己や関係性の中に連続性を紡いでいきます。また、ばらばらの出来事を一つの流れのある物語として結びつけることで、人は何が起きたのか、それがどのような意味を持つのか、そして現在の自分が何者であるのかを語ることができます。私たちのケアに関する研究でも示されているように、ナラティブは、ケアを担う人が、大切な人との関係が時間とともにどのように再定義されていくのかを理解し、意味づけることを可能にします。さらにまた、ナラティブ健康心理学は、物語が個人的、社会的、文化的といった複数のレベルにまたがっていることを強調し、そうした違いがどのように健康格差を浮かび上がらせるのかを明らかにします。患者をはじめ、そのケアを担う専門職や家族などの語りは、医療実践や医学教育を含む医学領域において、ますます重視されつつあります。

ケアをする人を支えること:研究者や実践家は、ケアをする人の支援に関心を寄せてきました。そして評価研究により、さまざまな支援策の有効性が示されており、それらは以下のようにまとめられます。
教育とトレーニング ― 加齢や認知症の進行段階や症状に関する理解を深める
社会的支援 ―サポートグループやオンラインでのピア(ケアを担う人同士)による支援、ならびに家族や友人からの支援を得る
休息― 社会的ネットワークや支援組織を利用し、ケアから一時的に離れる機会を提供する
ケア提供者の健康促進行動 ― 身体活動、ストレス対処、趣味活動を通じて自信の健康を維持する

また、ケアの専門職以外のインフォーマルなケア提供者や患者、その家族を支えるための政策を積極的に提言していくことの重要性も忘れてはなりません。例えば、マサチューセッツ州議会では、家族や医療専門職からの意見、そして地域のアルツハイマー協会支部の働きかけを受けて、つい先ごろ「マサチューセッツ州アルツハイマーおよび認知症法」が可決されました。この法律は、医療提供者に対する認知症の診断およびケアに関する研修の充実、診断に関する十分な情報提供の確保、適切な急性期医療の提供、および虐待からの保護を目的としています。

ナラティブを用いた実践:ナラティブの実践は、人間を中心に据えた対話的なものであり、ケアが行われる文化的・構造的文脈の中に根差しています。ケアをする人にとって、ナラティブは、自らの経験の意味づけを助けるだけでなく、「ナラティブ・コンピテンス(物語を理解し応答する力)」を育み、ケア対象者の語る経験や物語に耳を傾け、寄り添う力を高めます。

ケアをする人のウェルビーイングの介入研究に関するメタ分析が到達した一つの結論は、ケア提供者と患者の双方がナラティブに関与する場合に介入の効果が最も高まるという点です。介護施設やナーシングホームでは、「ライフストーリーワーク」や「回想法」といったストーリーテリングのプログラムが導入されている例があります。これらの多くは高齢者に焦点を当てていますが、中にはケアをする家族と語り合う形で行われるものもあります。

ケアは、家族などケアを専門としない人にとって大きな負担となり得ますが、それは疲労や悲嘆を織り交ぜた物語を通して生きられる経験であり、大切な人との関係を深めるものでもあります。ケアをする人が自らの物語を受け入れることを支えることは、新たな意味や生きがいを見出すことにつながる可能性があります。

ナラティブ実践の観点から、実践家が取り入れることのできる、またケアをする人自身も日常のケアの中で生かすことができるヒントを提案します。

実践に役立つヒント
・家族などのケア提供者に対し、ケアの経験や大切な人との関係の変化について語るよう促します。開かれた質問(「〜のときのことを話していただけますか」など)を用い、共感的に聴きます。また、友人と話したり、物語を共有できるピアサポートグループに参加することを勧めてみましょう。
・日記を書くことや、文学や詩を読み、それについて考えを巡らせることを勧めます。こうした物語に向き合い、省察することは、ケアする人が生活の中で起きていることを意味づける手掛かりとなり、さまざまな形で健康にも寄与します。
・ケアをする人の物語は関係性の中で作られるものであることを踏まえて、ケアをする人とされる人が共有してきた過去や現在についてともに語りあう時間を持つことを提案します。写真や思い出の品、メモリーボックスやコラージュなどを用いて記憶を呼び起こし、互いの記憶を結びつける方法も提案するとよいでしょう。
・こうしたストーリーテリングの実践には時間がかかりますし、すべてのケアをする人にしっくりくるとは限りません。そのため、相手の気持ちに配慮しながら、押し付けにならないよう慎重に提案することが大切です。物語はさまざまな感情を呼び起こす可能性があるため、短時間で行うことも検討してください。

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Motivation and the first steps toward physical activity

By Keegan Knittle, University of Helsinki, Finland

Here’s a familiar story from primary care: an individual who would clearly benefit from more physical activity comes into the clinic. We discuss their physical (in)activity, and in the end, the person says they just aren’t motivated to change. What’s a clinician supposed to do? How can we motivate this person to at least consider changing their behavior for the better? Or better yet, how can we help them to form good intentions for being active?

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Positive psychology interventions at work

By Alexandra Michel, Federal Institute for Occupational Health and Safety, Germany and Annekatrin Hoppe, Humboldt Universität, Germany

Employees spend a major part of their waking time at work. It is no surprise then that reducing demands and increasing resources (e.g., autonomy, social support, self-efficacy) at work are important in promoting employees’ work-life balance, well-being and health. Over the last years, research has examined not only ways to repair the negative consequences of work stress, but also ways to promote resources to improve employees’ well-being at work. Especially, introducing positive psychology interventions to the workplace is a new avenue in the occupational health psychology field. Positive psychology interventions focus on building resources and preventing resource loss, and include activities that aim to cultivate positive feelings, behaviors and cognitions. In this blog post, we highlight three approaches that can help employees to build their resources and foster well-being at work.

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What happens with medications when they go home?

By Kerry Chamberlain, Massey University, Auckland, New Zealand

What do people do with medications once they enter the home? Surprisingly, limited research has attempted to answer that question. Yet, it is important – most medications are consumed at home under the control of the consumer. Prescription medicines are regulated, but once prescribed and collected, they are presumed to be taken as directed. People also can access and use a wide range of over-the-counter medications (e.g., for pain relief), alternative medications (e.g., homeopathic preparations), and other health-related preparations that are less obviously medications (e.g., dietary supplements, probiotic drinks). However, we should note that access to all forms of medication can vary considerably between countries.

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How to set goals that work?

By Tracy Epton, University of Manchester, United Kingdom

Goal setting is a popular technique

There are many different techniques that can be used to change behaviour (93 according to a recent list!). Goal setting is a well-known technique that most people have used at some point. Goal setting is used by charities (e.g., Alcohol Concern, a UK charity, asked people to set a goal to quit drinking for the month of January), as part of commercial weight loss programmes and even in fitness apps. One recent review looked at a 384 tests of the effectiveness of goal setting across a range of different fields to see if goal setting really works, which types of goals work best and if goal setting works for everyone.

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Self-regulation from theory to practice: supporting your patients’ goals for change

By Stan Maes & Véronique De Gucht, Leiden University, Netherlands

Over the last decades, the role of individuals within the healthcare system has evolved from ‘compliance with medical regimens’, implying obedience; to ‘self-management’, denoting responsibility for the control of one’s own health or disease. This has recently progressed further to the idea of ‘self-regulation’, a systematic process that involves setting personal health-related goals and steering behavior to achieve these goals. To illustrate the continuous self-regulation process, we have chosen the ancient image of an ‘ouroboros’ (i.e., a snake eating its own tail) to accompany this blog post.

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